APT攻撃とは？初心者にもわかりやすく徹底解説

APT攻撃は、「Advanced Persistent Threat」の略称で、日本語では「高度で持続的な脅威」と訳されます。 これは、特定の組織や個人を標的に定め、様々な高度な手法を駆使して、長期間にわたって潜伏し、目的を達成しようとするサイバー攻撃の一種です。 標的型攻撃の一種ではありますが、より高度で執拗な点が特徴です。

• Advanced（高度な）: 攻撃者は、独自に開発したマルウェアやゼロデイ脆弱性（ソフトウェアの未知の弱点）を利用するなど、高度な技術やツールを駆使します。
• Persistent（持続的・執拗な）: 一度侵入に成功すると、発見されないように長期間ネットワーク内に潜伏し続け、目的達成のために執拗に活動を続けます。
• Threat（脅威）: 攻撃者は明確な目的を持っており、多くの場合、機密情報の窃取やインフラの破壊、スパイ活動などを狙っています。 攻撃者は高度なスキルを持つ集団であることが多く、時には国家が関与しているケースもあります。

APT攻撃も標的型攻撃も、特定のターゲットを狙う点は共通していますが、いくつかの違いがあります。

簡単に言えば、APT攻撃は、より大規模で、長期間にわたり、高度な技術を使って特定の大きな目的を達成しようとする、標的型攻撃の中でも特に悪質で巧妙なものと言えます。

APT攻撃は、一般的に以下のような段階を経て行われます。

1. 偵察・準備: 攻撃者は、標的組織のネットワーク構成、使用しているシステム、従業員のメールアドレスやSNS情報などを入念に調査します。
2. 初期侵入: 調査結果に基づき、標的組織のネットワークへ侵入します。主な侵入経路としては以下のようなものがあります。
   • 標的型メール（スピアフィッシング）: 業務に関連する内容や知人を装ったメールを送りつけ、添付ファイルを開かせたり、不正なリンクをクリックさせたりしてマルウェアに感染させます。
   • 水飲み場攻撃: 標的組織の従業員がよく利用するウェブサイトを改ざんし、アクセスしただけでマルウェアに感染するように仕掛けます。
   • 脆弱性の悪用（ゼロデイ攻撃など）: 公開されていない、あるいは修正パッチが適用されていないソフトウェアの脆弱性を突いて侵入します。
   • サプライチェーン攻撃: 標的組織が利用しているソフトウェア開発会社や取引先などを先に攻撃し、そこを経由して標的組織へ侵入します。
3. 潜伏・基盤構築: 侵入後、攻撃者はセキュリティソフトなどによる検知を避けながら、ネットワーク内部で活動するための足場（バックドアなど）を築きます。 長期間潜伏し、目立たないように活動します。
4. 権限昇格・内部偵察: より高い権限（管理者権限など）を奪取し、ネットワーク内部の構造や機密情報のありかなどを詳しく調査します。
5. 目的の実行（情報窃取・破壊など）: 目的とする機密情報などを探し出し、外部へ密かに送信します。 あるいは、システムの破壊や改ざんを行います。 情報窃取が目的の場合、発覚しないように少しずつ情報を盗み出すこともあります。
6. 痕跡消去: 攻撃の痕跡を消去し、発覚を遅らせようとします。

これらの段階は一直線に進むわけではなく、状況に応じて手法を変えたり、複数の手法を組み合わせたりしながら、執拗に目的達成を目指します。

APT攻撃を受けると、企業や組織は甚大な被害を受ける可能性があります。

• 機密情報・個人情報の大規模漏洩: 国家機密、企業の知的財産、顧客情報、従業員の個人情報などが大量に盗まれる可能性があります。
• システムの停止・破壊: 重要インフラや基幹システムが破壊され、業務停止に追い込まれる可能性があります。
• データの改ざん: 重要なデータが不正に書き換えられ、業務に混乱が生じたり、誤った意思決定につながったりする可能性があります。
• 金銭的被害: 不正送金や、復旧にかかる費用、損害賠償などで大きな金銭的損失が発生する可能性があります。
• 信用の失墜: 情報漏洩やサービス停止により、顧客や取引先からの信用を失い、ブランドイメージが大きく損なわれる可能性があります。
• 二次被害の拡大: 盗まれた情報が悪用されたり、ダークウェブなどで売買されたりすることで、さらなる被害につながる可能性があります。
• アカウントの乗っ取りと悪用: システムやサービスのアカウント情報が盗まれ、不正アクセスやなりすましに悪用される可能性があります。

APT攻撃は発見されにくく、長期間にわたって被害が続くため、気づいたときには手遅れになっているケースも少なくありません。

世界中で多くのAPT攻撃が報告されています。ここでは代表的な事例をいくつか紹介します。

APT攻撃は非常に巧妙であり、単一の対策だけで完全に防ぐことは困難です。複数の対策を組み合わせた「多層防御」の考え方が重要になります。

技術的な対策

• 入口対策: ファイアウォール、IDS/IPS（不正侵入検知・防御システム）、UTM（統合脅威管理）、メール・Webフィルタリングなどで、不正な通信やマルウェアの侵入を防ぎます。
• 内部対策: エンドポイントセキュリティ（EDRなど）で端末の不審な挙動を検知・対応します。ネットワークをセグメント化（分割）し、万が一侵入されても被害を限定的にします。 アクセス権限を最小限にし、特権ID管理を徹底します。ログを監視・分析し、異常を早期に発見します。
• 出口対策: 不正な通信を検知・遮断し、情報漏洩を防ぎます。 機密情報は暗号化して保存・通信します。
• 脆弱性管理: OSやソフトウェアを常に最新の状態に保ち、脆弱性を悪用されないようにします。 脆弱性診断を定期的に実施します。
• 多要素認証の導入: ID・パスワードだけでなく、複数の認証要素を組み合わせることで、不正ログインのリスクを低減します。
• ゼロトラストセキュリティの導入: 「何も信頼しない」ことを前提とし、すべてのアクセスに対して検証を行う考え方です。

人的・組織的な対策

• 従業員教育: 標的型メールの見分け方、不審なファイルやURLを開かないことなど、セキュリティ意識向上のための教育を定期的に実施します。 従業員一人ひとりが「自分も狙われる可能性がある」という意識を持つことが重要です。
• インシデント対応体制の整備: CSIRT（シーサート）やSOC（ソック）のような専門チームを設置し、インシデント発生時の対応計画を策定・訓練しておきます。
• 脅威インテリジェンスの活用: 最新の攻撃手法や攻撃者の情報を収集・分析し、対策に活かします。

APT攻撃は、特定の組織を狙い、高度な技術を駆使して長期間潜伏する、非常に危険なサイバー攻撃です。 その目的は機密情報の窃取やシステムの破壊など多岐にわたり、被害は甚大になる可能性があります。

完全に防ぐことは難しいものの、技術的な対策と人的・組織的な対策を組み合わせた多層防御を構築し、継続的にセキュリティ意識を高めていくことが、APT攻撃から組織を守るために不可欠です。